IHについてこんな話題がありました
私の加入しているオール電化JPという会のメルマガは、今回とても興味深い内容なのでそのまま紹介させて頂きます。

船瀬俊介さんの「真実(ホント)は損するオール電化住宅 あま~いワナと、にが~い現実」(三五館)という本が2009年1月30日に出版されました。
船瀬さんは、2005年9月にも、「やっぱりあぶない、IH調理器―電磁波の被害を、第二のアスベストにするな 」(三五館)を出していて、『IHの電磁波を浴びることで、“ガン”や“白血病”になる』と信じ込んでいる方です。
どちらの本も、
 ・都合の良い証拠だけを取り上げ(反論は一切無視)
 ・はじめから結論ありき(原発反対)、でこじつけた
信用性の低い内容です。
でも、こんな本でも一般ユーザーには、信じられてしまうのが怖いところです。
先日も、ある施工店さまから、「お客さんが読んで、“オール電化は悪”と思い込んでる」と言われました。
たしかに、内容はひどいですけど、“煽り方はお見事”。その手の本をずっと書いている手練れですから、情報の少ない一般ユーザーを煽るテクニックはさすがです。
でも、ちょっと勉強すればボロが出まくりですけどね(笑)。
この本の“突っ込みどころ”を列記してみましょう。
・公取委の九州電力パンフへの「排除命令」を、鬼の首を取ったかのように取り上げ“オール電化はおトク、というのは真っ赤なウソ”と断言。
※解説 九州電力パンフが、オール電化のおトク感をより有利に誤認させる可能性があったこと
は事実ですが、だから『オール電化はおトクではない』と結論づけるのはこじつけです。
「九州電力のパンフはウソだった。だから、オール電化がおトクというのもウソだ」という、こじつけ論法です。
九州電力パンフが言うほどおトクではない、けど、ガス併用よりオール電化の方がおトク、というのは動かないでしょうね。
●・あきれるほど短命な「エコキュート」、「IH」で、“買い替え地獄”に陥ると断言
公取委の「排除命令」の中から、『エコキュートの耐用年数は10年ないし15年程度、IHクッキン
グヒーターの耐用年数は8年ないし15年程度と言われており』という部分をピックアップし、“寿命の短さにおどろきます”とコメント。
“200年住宅なら、エコキュートは最悪20回、IHは24回も買い替えさせられる…!”と“買い替え地獄”になることを示唆。
※解説 耐用年数を最短だけ取り上げた上で、“200年住宅なら20回以上買い替えが発生”と煽ります。買い替え回数の数を多く見せるレトリックですね。
それと、ガス給湯機やガスコンロの寿命について触れないのはフェアではないです。ガス機器の方が、買い替え回数は多いはずですけどね。
・“「エコキュート」は省エネ効果ゼロ”と決め付け
2008年12月26日の朝日新聞で「エコキュート本当にエコ? 出荷時設定では効果薄」という記事が掲載されました。これを引き合いに出して、“『エコキュート』に省エネ効果はない!”と断言。
※解説 朝日新聞の記事は、『設定によっては、エコキュートは省エネにつながらないことがある。省エネになる設定で使うようにしましょう』という建築環境・省エネルギー機構の調査結果を下敷きにしています。その“設定によっては”という部分を故意に削って、「エコキュートは省エネにならない」と読者を誤解させます。
このように、“前提条件をはしょって、決め付ける”というのが船瀬さんの得意技です。・IHの発熱のしくみは“コッケイ”とし“電気を熱に変える。それなら、ニクロム線やラジエントヒーター方式などで十分。(IHは)あいだに電磁波エネルギーが入るぶんロスが発生するのは当然”と決め付け
※解説 コッケイですね(笑)。たぶん、IHの熱効率と、ニクロム線やラジエントの熱効率との比較をしたことがないのでしょう。ニクロム線やラジエントでは、十分な火力を得られなかったからIHが普及してきたんですけどね。
・IHは“欧米ではほとんど売上げゼロ”、“ヨーロッパやアメリカのひとびとにとって「電磁波は有害」なのは常識”と決め付け
※解説 懲りもせずに、この論旨ですか(笑)。日本人の欧米コンプレックスを巧みに使っています。
でも、日本電機工業会の「IHクッキングヒーター電磁波Q&A」ページでは、「欧州では年間約50万台のIH需要があり、毎年約1.2倍の需要増が見込まれている」と明記してあります。現実を見てるんでしょうか?

とまあこんな論調です。
しかし、舟橋さんの著書を一度も読んでいないので批判する立場にはないのですが、オール電化JP側の論拠の方が圧倒的に科学的でまっとうな考えであろうと思えます。
この舟橋さんの論調で思い出すのが、最近やたらと多い地球温暖化のIPCCを批判する本が出版されまくっていますが、特に武田某氏の本がやたらと御多いのですが、それらと同じ攻撃的で批判を一切受け容れない論調に似ていますね。
温暖化(気候変動)については、何れ歴史が証明することは自明の理です。しかし批判だけでは、温暖化問題は解決しませんよね。
私は、人類のためにIPCCが間違ったことを全世界に情報発信しているとは思えません。
電気が良いのか? ガスがよいのか?は、東電対東ガスのエネルギー戦争みたいな歴史が昔からありますが、一番大切なことはユーザーに正しい知識や情報を提供する企業姿勢だと思います。
当社では、オール電化、エコキュート、太陽光発電、コジェネレーション、燃料電池などをエンドユーザーに正しい知識と情報を提供出来るように、会社を挙げて学習中です。
その中で、メーカーさんの姿勢に疑問があるのは、どれかを売ろうとするメーカーは、対立する方式のランニングコストを高く設定する傾向があります。
また、長所があれば、当然短所もあるわけで全てがよいという方式はありません。
私が標準的なランニングコストの算定をして欲しいと要望しても、何時も曖昧にされてしまいます。
もっとエンドユーザーのことを考えた姿勢でないと、我々設計や工事に携わる業種にも信用されなくなります。
東電や東ガスは、或いは各メーカーは、もっとユーザーに信頼されるようにならないとね。
我が社も自信を持って売れないよ。
将来的には(もう現実ですが)、「如何に化石燃料を使わずに、自分の使う燃料を創るか」がテーマだと思う。これは「省エネ」から「創エネ」に世の中が変化していることの表れであろう。
だから、太陽光発電と燃料電池の組み合わせだってあるわけだし。
また実際にそれをやっているユーザーは既にいるわけだし。
【2009/03/18 09:51】 | 社長の環境コラム | トラックバック(0) | コメント(0) | page top↑
自治体の太陽光発電の助成金に関して
4月から30万円(出力3kW)の補助制度を導入する東京都では、
都内の新宿区など7区2市が補助制度の新設を予定。
渋谷区や武蔵野市は補助制度と合わせて、
太陽光発電した電力を電力会社に売る価格を上乗せする助成も実施する。

各補助制度は併用利用ができることから、
太陽光発電システムを設置する家庭が増える兆だ。

拡大する市場に向け、各社が新製品の発売を打ち出している。
シャープは、東京都の補助制度の実施に合わせ、4月1日から
都市型住宅など様々な形状の屋根に対応する住宅用太陽光発電システムを
都内で先行販売する。
東京ガスと京セラは、太陽光発電と都市ガス発電を併用する
家庭用エネルギーシステムの販売を2009年中に発売すると発表。

また中小企業でも、パネル販売だけでなく、
それに付随する事業への投資が活発化している。
瓦メーカーのマルスギは、太陽光発電システムを設置しやすい
陶器瓦の販売体制を月産20万枚から50万枚に増産。
建築金物製造の坂田製作所は、太陽光発電パネルの取付け金具等の販売を強化。
出典:月刊環境ビジネス

世の中は省エネから創エネに変わりつつあることを実感する昨今だ。
もはや化石燃料を使用することなく、自分の使うエネルギーは自分で作ろうという時代に入ってきていることを自覚しなくてはならない。

今のところ太陽光発電と燃料電池の組み合わせが一番良いと考えている。
当社ではこのノウハウも確立しつつあるので、是非ご相談頂きたいと思う。


東京都内の太陽光発電普及のための補助金・助成金・支援策一覧
東京都
平成21年度より、都内の住宅に新規に設置された太陽光発電システム1kWにつき10万円の補助が受けられる。対象は、戸建・集合住宅、個人・法人を問わない。ただし、設置者は10年分のグリーン電力証書を都に譲渡することが条件となる。補助期間は平成23年3月31日まで。
その他に、太陽熱を利用した温水器等も、補助の対象となる。

港区
港区内に新たに住宅用太陽光発電システムを設置しようとする個人が対象。1件につき、設置費のうちの1/4が補助される。上限額は30万円

文京区
文京区内で、住宅・店舗・工作物等の改善工事や増設により、新たに太陽光発電システムを設置しようとする場合、500万円を限度額として融資を受けることができる。借受者負担利率は一般工事は年利2.0%、特別工事は年利1.5%。10年以内(据置含む)に、元金均等で毎月償還することが条件となる。

台東区
台東区内に居住または居住の予定があり、住宅や店舗併用住宅に太陽光発電システムを設置しようとする個人が対象。1kWあたり4.5万円の補助が受けられ、上限額は18万円。設置後3年間、区に対してデータの報告をすることが必要となる。

墨田区
墨田区内で、新たに太陽光発電システム付きの住宅を購入する、もしくは自宅に新たに太陽光発電システムを設置する場合に補助が受けられる。集合住宅の場合も可。補助額は、設置費用の30%(ただし戸建で30万円、集合住宅で125万円を上限とする)。 品川区
品川区内に居住し、新たに太陽光発電システム付きの住宅を購入する、もしくは自宅に新たに太陽光発電システムを設置する個人が対象となる。住宅完成後に居住予定の場合も可。工事費の10%が補助され、上限額は30万円。ただし、工事費が10万円以上で、区内業者を利用して行う場合に限る。

荒川区
荒川区内で、太陽光発電システム設置工事を行う個人・事業者が対象となる。1kWあたり2万円の補助が受けられ、上限額は10万円。

杉並区
杉並区内に居住または居住の予定があり、住宅や店舗併用住宅に太陽光発電システムを設置しようとする個人が対象。1kWあたり7万円の補助が受けられ、上限額は20万円。設置後、区に対してデータの報告をすることが必要となる。

豊島区
豊島区内に居住しており、住宅に太陽光発電システムを新たに設置しようとする個人が対象。また、集合住宅の場合でも所有者の許諾を得れば可。1kWあたり2.5万円の補助が受けられ、上限額は10万円。

北区
北区内の住宅や事業所、建築物に新たに太陽光発電システムを設置する場合、補助が受けられる。国の助成を受ける場合は、1kWあたり4万円で限度額が8万円、受けない場合は1kWあたり8万円で限度額が15万円。

板橋区
板橋区内に居住しており、住宅に太陽光発電システムを新たに設置しようとする個人が対象。また、集合住宅の場合でも所有者の許諾を得れば可。1kWあたり2.5万円の補助が受けられ、上限額は10万円。

練馬区
練馬区内に居住または居住の予定があり、住宅に太陽光発電システムを設置しようとする個人が対象。設置費用の1/2の補助が受けられ、上限額は8万円

足立区
足立区内に居住しており、住宅に太陽光発電システムを新たに設置した個人が対象。また、集合住宅についても対象となる。ただし、電力受給開始日から6ヶ月を経過していない場合に限る。1kWあたり7万円の補助が受けられ、上限額は30万円。また、公益的施設対象の補助では以下のものがある。
区内の町会・自治会館、高齢者施設、障害者施設、私立保育園・幼稚園に新たに太陽光発電システムを設置しようとする場合、その事業主に対して設置費用の1/2が補助される。ただし上限額は350万円。

葛飾区
葛飾区内に居住または居住の予定があり、住宅に太陽光発電システムを設置しようとする個人が対象。1kWあたり3万円の補助が受けられ、上限額は12万円。設置後、区が定める「かつしかエコファミリー」として登録し、利用状況などの定期報告をする必要がある。
また、個人・法人・事業者向けの融資制度もある。条件は、個人の場合、同区内に1年以上居住しており、前年度の所得が2000万円以下であること。法人・事業者の場合は、資本額が3億円(卸売業は1億円、小売業・サービス業は5000万円)以下で、従業員の数が300人(卸売業・サービス業は100人、小売業は50人)以下であること。また、事業を1年以上営んでいること。
太陽光発電システム設置の際に500万円を上限に融資が受けられ、融資期間は5年以内(据置期間6ヶ月を含む)、利率は年0.7%。

渋谷区
2009年度より、一般家庭が太陽光発電により発電した電力を売却する際、売却価格に補助金を上乗せする制度を始める。現在の価格は、平均で1kWあたり22円。これに、区が同30円を上乗せする。買電への補助金は全国で初という。平均的な家庭で、年間約4万円の増収になる計算。

武蔵野市
武蔵野市内に居住しており、住宅に太陽光発電システムを新たに設置しようとする個人が対象。1kWあたり9万円の補助が受けられ、上限額は36万円か、もしくは設置費用の1/2。

三鷹市
三鷹市内で、新たに太陽光発電システムの設置事業を行う場合に補助が受けられる。1kWあたり5万円の補助が受けられ、上限額は20万円。 調布市
調布市内に居住し、住宅に太陽光発電システムの設置工事をする個人が対象となる。用して行う工事費の10%が補助され、上限額は20万円。ただし、工事費が10万円以上で、区内業者を利場合に限る。

多摩市
多摩市内に居住しており、住宅に太陽光発電システムを新たに設置しようとする個人が対象(現在の建物に新たに設置するか、買替えをする場合のみ)。また、集合住宅の場合でも所有者の許諾を得れば可。設置費用の10%が補助され、上限額は20万円

小金井市
小金井市内に1年以上居住しており、住宅に太陽光発電システムを新たに設置しようとする個人を対象に、融資制度を実施している。10~400万円までで、利率は年1.95%。

町田市
町田市内で、住宅に太陽光発電システムを新たに設置しようとする個人が対象。1kWあたり3万円の補助が受けられ、上限額は20万円
また、中小企業向けの融資制度もある。市内で1年以上継続して同一事業を営む法人で、資本額が3億円(卸売業は1億円、小売業・サービス業は5000万円)以下、従業員の数が300人(卸売業・サービス業は100人、小売業は50人)以下であることが条件。融資限度額は1,000万円、利率は年1.8%、融資期間は7年以内(12ヶ月の据置期間を含む)。

東村山市
東村山市内に居住しており、住宅や店舗併用住宅(居住用部分が1/2以上)に太陽光発電システムを設置しようとする個人が対象。1kWあたり5万円の補助が受けられ、上限額は10万円。

小平市
小平市内に居住または居住の予定があり、住宅に太陽光発電システムを設置しようとする個人が対象。1kWあたり5万円の補助が受けられ、上限額は10万円。設置後2年間、市に対して利用状況などの定期報告をする必要がある。
【2009/03/17 15:54】 | 社長の環境コラム | トラックバック(0) | コメント(0) | page top↑
「日本のトイレがハイテクすぎる」 米国のソーシャルニュース「Digg」で話題に
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日本のトイレがハイテクすぎる」と、米国のソーシャルニュースサイト「Digg」で話題になっている。米国では温水洗浄便座が一般的ではないようで、便座を温めたりお尻を洗ったりする機能に驚きの声が挙がっている。
きっかけは、ニュースコミュニティーサイト「divine caloline」に掲載された、斑尾高原スキー場(長野県)にあるというトイレの画像だ。缶コーヒー「ジョージア」のプロモーションの一環だそうで、トイレの壁にスキーのジャンプ台から見た風景を描いており、便座に座るとまるでジャンプ台の上にいるかのようだ。
Diggではこの写真に4000近くのブックマークが付いて話題に。ジャンプ台のような演出へのツッコミだけでなく、日本の温水洗浄便座の機能の紹介や、洗浄機能の体験談、そのハイテクっぷりを驚くものなど、さまざまなコメントが付いている。
 例えば、「日本のトイレはお尻を洗ってくれたり、便座が温かかったりする」「一度、知らずにお尻洗浄ボタンを押してしまい、パンツをびしょびしょにしてしまったことがある」といった紹介や体験談、それを見て「紙でふかなくて済むなんて清潔」「こんなトイレがほしい」という賞賛の声、「洗ってぬれたお尻はどうするの?」とった疑問などだ。「お尻を洗うとは気持ち悪い」と拒否反応を示すユーザーもいる。
Diggではこれまでにも何度か日本のトイレが話題になっているようで、「japanese toilet」で検索すると、日本のトイレを紹介する動画や記事がいくつも出てくる。

・・・・という上記の記事がYAHOOニュースに出ていた。とても興味深い話題だと思った。
日本人の生活習慣では、当たり前になっているウオッシュレット或いはシャワートイレだ、公共施設にも設置してあるのが常識になっている。
しかし公私の区別がはっきりしている欧米では、このようなトイレが設置されていること自体があり得ないことなのだろう。
一方人の生活で、一番水を使うのは、シャワーとトイレである。アメリカでは、水洗トイレで1回に使用する水は6リットルと決められている。またシャワーは、節水型ヘッドを使用して20リットルから10リットルに流用を減らすことが出来る。
しかし、ウオッシュレットやシャワートイレはどうだろうか?
今後ウオッシュレットやシャワートイレの使用量も言及されることがあるだろう。
人間生活でゴミや廃棄物をきれいな水を使って洗い流してしまう処理方法は、今後は変革が要求されるだろう。
【2009/03/17 08:35】 | 社長の建築コラム | トラックバック(0) | コメント(0) | page top↑
ローマクラブ「成長の限界」とレスター・ブラウン「プランB 3.0」
今現在、「成長の限界」という(1972年第1版)ローマクラブのレポートを読んでいる。
今から37年前に書かれた本書の序論には・・・・

我々の結論は次のとおりである。
(1)世界人口、工業化、汚染、食糧生産、及び資源の現在の成長率が不安のまま続くのならば、
来るべき100年以内に地球上の成長は限界点に達するであろう。
もっとも起こる見込みの強い結末は人口と工業力のかなり突然の、制御不可能な現象であろう。
(2)こうした成長の趨勢を変更し、
将来長期にわたって持続可能な生態学並びに経済的な安定性を打ち立てることは可能である。
この全般的な均衡状態は、地球上の全ての人の基本的な物質的必要性がミタされ、
全ての人が個人としての人間的な能力を実現する平等な機会を持つように設計しうるであろう。
(3)もしも世界中の人々が第1の結末ではなくて第2の結末に至るために努力することを決意するならば、
そのために行動を開始するのが早ければ早いほど、それに成功する機会は大きいであろう。

これらの結論はきわめて大きな影響を伴い、且ついっそう立ち入った研究を要するおびただしい問題を提起しているので、
我々は本書が多くの研究分野と世界中の多くの国々において、
人々がその関心の時間的、空間的協会を拡大し、
偉大な転換期-成長から全般的な均衡への-を我々と共に理解し、それに備えるために刺激剤となることを願うものである。

また、第1章の始めには・・・・
ここで報告された研究の基礎となっている5つの要素-人口、食糧生産、工業化、汚染、及び再生不可能な天然資源の消費-は全て増大しつつある。
・・・・とある。

そして、昨年出版された、レスター・ブラウン「プランB 3.0」では・・・・
破綻しつつある国家は、破綻しつつある人類文明の初期兆候であり、
毎年7千万人が増加する人口、水不足の拡大、森林消失、土壌浸食、
草地の砂漠化など未解決の問題の数がふえるにつれて、弱体化した政府が崩壊していく。
未解決の問題数が増えるにつれて、弱体化した政府が崩壊し、
国家を破綻に追いやる諸傾向を逆転出来なければ、
破綻国家の増加に歯止めをかけることは出来ないだろう。
今後予想されている、施顔の石油生産量の減少、地球温暖化によるストレス、
食糧価格の上昇など新たな問題のいくつかは、強い国家でさえも、破綻に追いやりかねない。

我々の世代の課題は、エコ・エコノミーを早急に構築することである。
プランB3.0には、気候の安定、人口の安定、貧困の解消、
地球の生態系の修復の4つの優先すべき課題がある。
自然システムの限界点政治システムの転換点とは、どちらが先に来るのだろうか。

ローマクラブ「成長の限界」は、37年前に人類の危機をその先見性を以ち警告を発していた。
しかし、2008年のレスター・ブラウン「プランB 3.0」では、
その全てが現実となり、一刻の猶予もないほどに対策が迫られている。
諸問題を平均して考えても、地球の体力を25%も上回る、
そういう意味では限界点を超えてしまったことは事実である。
日本にいると気がつかない、海の向こうでの出来事は、同時に起こっている現実である。
破綻国家の貧困の悪循環は世界中で起こっているし、毎日多くの子供が亡くなっている。
熱帯雨林は毎日焼き払われている。
景気が悪い悪い と言うだけで、何の対策もできない我が国の無能な政治リーダ達によって、
そのうち日本も破綻国家となるのだろうか?
【2009/03/12 15:29】 | 社長の環境コラム | トラックバック(0) | コメント(0) | page top↑
ライティングフェアーに行ったら、LED照明フェアー?かと思った
日本では2007年11月に経産省と環境省がチームマイナス6%活動の一環として電力消費の多い白熱球の生産と販売を今後行わないように家電メーカーに要請することを決めた事。
2008年4月に甘利経産大臣が2012年末に白熱球の生産と販売をやめるように電機メーカーに要請することを表明している。
東芝ライティックは、2010年を目途に白熱球の生産を原則中止すると発表している。
パナソニックはこれに追随して、白熱球の生産体制を縮小し、今後は電球型蛍光灯の生産・販売に主力をシフトする。

各メーカーブースは蛍光灯よりLED照明の方が主力扱いだった。
主立った国内メーカー及びフィリップスなどの海外大企業と台湾と中国の照明メーカーが小さいブースであったが多数参加していた。
照明だけでもこれだけ多彩な企業が参入しているのだから、経済、技術のボーダレスは益々加速するだろう。
そんな中でも、センスのよい展示をしていたのがフィリップスであった。
また三菱電機は、東芝ライテック以上に力が入っていたように思う。
今後の照明器具の選定では、LED照明をメインにすることもあるだろう。

尚、LED照明のLCAについては下記の見解が出ている。
LED照明のライフサイクル全般にわたる環境負荷を従来照明器具と比較するために、ダウンライト器具を想定して LED、白熱電球、コンパクト蛍光灯のエネルギー消費を比較した結果、LED 照明は白熱電球照明の3倍以上の効率があり、コンパクト蛍光灯照明にせまる値であった。すなわち LED 照明はライフサイクル全般にわたるエネルギー消費環境負荷がコンパクト蛍光灯照明と同程度まで低いことがわかった。

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【2009/03/09 10:04】 | 社長の環境コラム | トラックバック(0) | コメント(0) | page top↑
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